大学往来
ライフスタイルというコトバはあまり使われなくなっているようにも思うが、クロワッサン（９／２５号）に何組かのご夫婦の記事がある。そのなかに池内ご夫妻（名古屋大学宇宙物理学・立命館大学・英文学）は「コミュータ夫婦」（今風の通い婚）として紹介されていた。ご夫妻の「別居歴」は半端なものではない。それぞれの研究生活を尊重された結果ということだ。休暇中の様子は書かれていなかったが、大学の場合には他の職業と比較するとこのような生活の仕方も可能なのかもしれない。若い人にもこのような生活をされるご夫婦が増えているということだ。学者先生のばあいには半単身赴任（週のうち何日か勤務先の街に宿泊する）されている方も多いのであるが。
また、新聞記者同士の別のご夫婦は、結婚後夫の藤岡氏が新聞社を退社し出版社を始められ、家庭を守るべきと考えた藤岡氏が「兼業主夫」をしているという。藤岡氏は名刺にも「兼業主夫」と印刷した名刺をもっておられるのだそうだ。ご婦人は職場や世間話でこのハナシをすると、うらやましがられると同時にある種の非難（婦人が家事をしないでいいのという）を感ずるのだという。たぶん夫の藤岡氏にも反対の非難（そんな時間があるのなら仕事をすれば）があるのではないかと思うが、藤岡氏は「僕は男も女も家事も仕事も兼業であることに意義があると思っているんです」と言っておられる。
これらの社会的にも家庭的にも成功しているご夫婦には比べるべくもないが、私も比較的長距離通勤をし、兼業半夫くらいはしているので共感をもって読んだのである。
きょうは大学の仕事のお手伝いで登校。午後から夕刻まで。疲れた。
昨日の朝日新聞にはTK大学の不正入試の続報。またすこし具体的な内容が明らかになったのだが、情報が「こだし」にされているようで変な展開だ。今回は中心人物と目されるエライひとが「ひらきなおり」発言をしている。
ひとつは、「（センター試験）２００１年から難問・奇問改める」という記事（毎日新聞9/9ヤフー）。これまで難問・奇問があったことを認めたかっこうだが、ひとつには同じ問題を出題しないという（中央教育審議会の）方針が変更になりそうだということで、「毎年新しい問題を作成」しなければならないので難問・奇問になった面もあるのだろう。また、センター試験は基本学力を確認するという本来の考え方にそったものにしたいということだ。センター入試が「資格化」される前兆だろうか。
もうひとつは教員採用試験の問題で、「７月の県教員採用試験／「国旗国歌」指導を出題」（琉球新報インターネットニュース1999年9月8日ヤフー）
学習指導要領に定められた「日の丸・君が代」の正しい指導を５選択肢のなかから選べ、という問題が教職教養科目に出題された。指導要領を正しく理解しているのかを試すものだという出題者側にたいし、社会科教育の専門家は、「受験者心理としては、国旗国歌への姿勢を問う意味かと思い、重圧と取るのが自然」と批判している。出題者の氏名などは明らかにされないのだそうだが、試験後にはきちんと「模範解答」がオオヤケにされているのだろうか。
以下はエンジン界の話題。「成功した心理学者」。参加していないのでとんちんかんなコメントになるかもしれないが、ワークショップよりむしろ「懇親会」でオープンな話題にすると参加者もふえ意外な展開もあるのではないかと思った。世間一般的には「○○学者」と呼ばれているヒトは成功していると言えるのではないかと思う。約１名をのぞき。心理学者となると、なかなかイメージがわかないが、学者としての成功という意味であればかなりの人数の顔が浮かぶ。しかし、世間一般的な意味での成功者ばかりとは必ずしも言えない。
「面倒見の良い先輩」がいない研究室はいったいどうなってしまうのだろう。
米国の大学生の経済状態やパソコン所有の調査の記事があった。http://www.hotwired.co.jp/news/news/2962.html（Leander Kahney・日本語版：藤原／合原）
大学生市場に絞った市場調査会社（米スチューデント・モニター社）によると、全米の100の大学、1200人の学生を対象に行なわれた最新調査の結果では、
学部にもよるのかもしれないが、パソコンの所有率は日本よりもかなり高い数値だ。レポートはきちんとタイプされたものが要求されることが大きい要因だろうか。また、パソコン価格・ソフト価格は日本よりもさらに安く、各種のアカデミックディスカウントも享受できるということもあるのだろう。一方日本の学生では携帯電話の普及率は非常に高い。
「ハンドヘルド」が何をさしているのかよくわからないのだが、いつも携帯して持ち歩くノートブックコンピュータ（いわゆるサブノート）という意味だろうか。ハンドヘルド機がそれほど普及していない理由として、
「先進国」米国においても平均的にみた場合にはワイヤード環境はまだまだだ。ノートブックの場合にはこれに電源や情報コンセントの類の設備投資が必要だし、この環境の上にソフト環境を準備しなければならない。無線のネットワーク技術が落ち着くころが本格普及の目安になるのではないか。
学生の収入は、「学生の6割が毎月親から仕送りを受け、、、小遣いの平均は月252ドル（一ドル１２０円として約３万円）」。ちなみにこれらの学生の家庭の平均年収は８万ドル（960万円）。
アルバイト等の収入は平均で年5000ドル（60万円）で、「学生は自由に使えるお金を相当持っている、、、月平均160ドル（やく19000円）の「娯楽交際費」があると試算」されている。
米国では奨学金制度が充実しているということをよく聞くが、親からの仕送りをうけている学生も多いようだ。仕送り額は記載がないし、公立・私立の割合、地域の記載なし。家庭の平均年収からみると米国でも比較的裕福な学生のようだ。
関連記事で、アスキー２４では、http://www.ascii.co.jp/ascii24/call.cgi?file=columns/deja_vu/dv990909.html、米国カリフォルニア州立大では２０のキャンパスのうち３校で来年９月の新学期よりパソコンの所有を入学資格に加えることなった、ということだ。関係者は「パソコンはかつての計算尺のようなもの」とコメントしているので理・工学部関係かもしれない。
米国においてもパソコン所持を義務づけている大学はいまのところないようである。また、非常に多くの大学でパソコンの購入の補助、リースプランが用意されている。
日本では所有が義務づけられたり、貸与されている大学はすでにいくつかある。しかしすべてが「成功」しているわけではない。また、一方で、大学の設備が充実したために個人で購入する必要がなくなった学部もあるということだ。
不正入学・成績改竄問題の続報（北日本新聞インターネット版99/9/8）
成績改竄は、「就職の決まっている学生（体育会J部）」の親に相談されたTH大関連の高校教諭（TH大体育会J部監督）が親に頼まれ、教務課長に謝礼30万円を仲介し、受け取った課長が成績を改竄した、というものだった。記事には他の例については触れられていないのだが、他の例も同じかなあ、と思わせる。記事からはよくわからないのだが、懲戒免職になっているのは別の学生課長代理で、この教務課長は比較的軽い処分である。告発はこの課長代理が行ったのである。
スポーツマンらしくない話しだなあ。体育会以外にも類似の事件はあるのだろうか。大学の体育会では、試合などで授業を欠席するばあい、きちんとレポートを課したり、監督や顧問は補習をしたりと、それなりに勉学上のサポートをしているところもあると聞いている。
「いじめ問題」の告発で、 「（和歌山）市教委は５、６の両日、「児童らの人権を侵害している」として、ＨＰを掲載したＮＥＣ運営のプロバイダー（接続業者）に映像と実名などの削除を申し入れ」ていたとのことだ。 （毎日新聞 9月7日、ヤフー 1999年9月7日）
また、大手自動車販売店への修理についての「ネット告発」型クレームで、謝罪を勝ち取ったKさんは、「金銭の問題ではなく、いろいろなところで議論してもらいたい、と実名でＨＰを開いた。ネットワーク時代には、このような抗議方法が消費者に与えられた権利だと思う」という意見を表明している。（毎日新聞９月８日、猪狩氏記事、ヤフー1999年9月8日）
一方、この記事のなかで、苦情処理は私的な紛争で、これを公開するのはどうだろうか、という指摘もある（近畿大学・岡村氏、コンピュータ法）。これまでは「個人対大企業」、「個人対行政」間での紛争で、いわば弱者対強者の図式だったが、同様のことは個人間でも起こりうるわけだ。
ことの真相はなかなかわからないのだが、問題はこのような強硬なクレームをしてはじめて「謝罪」が行われている（ように見える？）ことだ。対大企業や対行政の場合には必ずしも「私的な紛争」として扱ってはいけない問題も多いことと思う。
和歌山の例では「申し入れ」（話し合い？）によって学校側とのやりとりを父親が削除したようであるが、類似の問題が起こった場合プロバイダーはどのような行動にでるだろうか。
東北大（工学部）はＡＯ入試枠で３人の合格者を発表。受験資格は「高校卒業後４年以上経過した者」で、定員１４人に対し６人が出願し、合格者はいずれも会社員、男性で ２３から３７歳。野田入試課長は「合格者には大学で勉強したいという強い意欲を感じた。さまざまな理由で進学できなかった人々だ。高いハードルを越えた人しか合格しておらず、大いに期待したい」と話している。
国公立大でAO入試を実施しているのは１２年度入試から東北大、九州大、筑波大、岩手県立大の４校。 [河北新報 1999年09月03日、ヤフー]
本学でも初のAO入試が進行中だ。
昨日の「学校告発」の続報では（ヤフー、毎日新聞）「ＨＰで公開していた、校長（辞職済）との話し合いの模様を伝える映像と音声、校長や担任の実名掲載が中止されていることが７日、分かった。長男の顔写真は７日午前１１時半現在、掲載されている。」ということだ。経過はまったく分からないのだが、普通に抗議したのではたぶん学校側はなにもしなかったのではないだろうか。
昨日昼のニュース兼ワイドショー？で、とある市の出来事で、行政側は住宅造成工事のダンプの交通規制を業者側に有利にとりはからい、住民側の抗議を聞き入れないというニュースをやっていた。その番組では行政の不公平と怠慢を批判していた。ニュースの最後になって、「当局」から対策を行うという電話がはいったのである。
子供を守るためにやむおえずしたことだろうと思う。それよりも肝心のいじめ問題はどう解決されたのだろか。このお父さんへの「圧力」も心配である。
今日は午後から卒論相談３名で夕方まで。それぞれ苦しみながらもやや前進ありというところか。夕方暗くなるのが早くなっていることを実感。
スクラップ。東京新聞。「いじめ：ネットで学校告発。校長、心労で辞職」
６月上旬小学校１年生児童が同級生のいじめにあっていることを学校側が認めず、対応しなかったということで児童の父親がホームページに実名で学校を告発。校長、学校関係者、児童も実名で顔写真も公開しているという。このサイトには４万件あまりのアクセスがあった。校長は「インターネットでは言われっぱなしなのか」と同僚にもらし「心身とも疲れた」として辞職したという。
私にはどちらが正しいのか判断はつかない。しかし、学校側は経過を説明する責任があることはまちがいないだろう。辞職ということだが、問題はどのように解決されたのだろうか。
昨日テレビで「バナナ」の効用を説いた番組をやっていた。いつも行くスーパーでは今日は売り切れだ。
渋谷達明、匂いの謎、八坂書房、1999
元木澤文昭、においの科学、理工学社、1998