グローバルナビゲーションへ

本文へ

ローカルナビゲーションへ

フッターへ


大学案内

ホーム > 大学案内 > 情報公開 > カリキュラム・ポリシー

カリキュラム・ポリシー


常磐大学・常磐短期大学・常磐大学大学院におけるカリキュラム・ポリシー(入学した学生の学習と成長を、卒業時の到達目標まで引き上げるための戦略を定めたもの)を学部・学科・研究科ごとにご確認いただけます。

常磐大学

本学の学則等に示された教育の理念・教育の方針・教育の目的等と養成したい学生像に基づき、全学生を対象とする科目とそれぞれの学部・学科の教育目標にあわせた科目を2つの大きな柱として、それぞれの学部・学科に合わせたカリキュラムを編成します。
  1. 現代社会に生きる人間として不可欠な素養を身につけるとともに、幅広い視点から物事を判断する知識を修得するため、多様でかつ調和がとれた教養教育を実施する。
  2. 国際共通語としての英語に焦点を当て、一人ひとりが段階的に学べるように英語科目を編成する。
  3. 大学での学びの基礎として、「読む・聴く」「書く・語る・伝える」「調べる」といった基本技法、統計によりデータを的確に集めてまとめる手法、そして、コンピュータで情報を分かりやすく整理し表現するスキルが身につくための初年次教育を実施する。
  4. 基礎・応用・発展を明確にするカリキュラム分類コードによる系統的な学習と、自由なカリキュラム構築による学際的な学習を実施する。
  5. 問題を発見して解決できる応用能力を養成するために、地域社会との連携も視野に入れた学部・学科を横断するプロジェクト型学習を実施する。

人間科学部

本学部のディプロマ・ポリシーに明示した学修成果を実現するために、以下のような内容、方法、評価方法での教育課程を編成します。
1.教育内容
  1. 広い視野から人間や人間社会に関する理解の基礎を修得するため、学部基本科目を編成し、学部共通科目内に配置する。
  2. 心理や行動の発達、教育、社会や福祉、コミュニケーション、健康と栄養に関わる専門的知識を修得するため、心理学科、教育学科、現代社会学科、コミュニケーション学科、健康栄養学科に、それぞれ学科専攻科目を編成する。
  3. 各学科の専門性に基づく応用・実践能力を修得するため、各学科の学科専攻科目内に演習関連科目および実習科目を配置する。
  4. 学部基本科目と学科専攻科目を通して修得した、人間科学および各学科の専門性に基づく基本的・専門的知識を、学生個々人の興味・関心に応じて応用・発展させ、より高度な専門的知識と応用能力を修得させるため、卒業研究に関する科目を編成し、少人数制のゼミナール・卒業論文を、それぞれ3年次・4年次に配置する。

2.教育方法
  1. 主体的・自律的な学修を促進するために、学科専攻科目ではPBLやグループディスカッションなどのアクティブ・ラーニングを取り入れる。
  2. 協働のためのグループスキルを学修するため、少人数でのグループ学修を低年次から実施する。
  3. ICTの活用能力を育成するため、eラーニングシステムなどを学修に積極的に利用する。

3.評価方法
ディプロマ・ポリシーに明示した学修成果の評価として、以下を用いる。
  1. 形成的評価として、学修調査やカリキュラムルーブリックを活用して評価する。
  2. 4年間の総括的な学修成果について、卒業研究の成果、各種資格試験の結果などを用いて評価する。
心理学科
1.編成方針
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)で掲げた人材養成の目的を達成するために、人間の「心」に科学的にアプローチしてこれをよく理解し、そしてその知識を適切に用いてさまざまな問題に実践的に取り組んで解決を目指すことができ、さらにそれらについて他者にも的確に説明することが出来るようになることを目指して、単に知識を身につけるだけでなく、研究法および実験や実習科目を通じて、実践的に心理学的な問題に取り組む姿勢を身につけるためのカリキュラムを体系的に編成します。
2.実施方針
  1. 大学で学ぶための基本的知識と態度、技能を身につけるための教育を行います。
  2. 心理学の学びの導入として、「心理学概論」、「心理学史」などの授業を通して、幅広い領域を俯瞰し問題意識を高めるための教育を行います。
  3. 科学的な心理学の方法を徹底的に身につけるために、「心理学実験」「心理学研究法Ⅰ・Ⅱ」などの授業で、問題意識を高めると同時に、問題解決のためのスキルを養う教育を行います。
  4. 人間の基本的な心理的過程やそれらが複合して起こる諸行動、人間関係にみられる諸現象を理解するために、「知覚・認知心理学(知覚)」「知覚・認知心理学(認知)」「学習・言語心理学」「発達心理学」などの基礎領域科目の授業を通して、人間の感情・思考判断の基盤となる知識を深める教育を行います。同時に、知識の体系をなす先行研究の方法・手続、成果にいたるプロセス、方法論を意識した教育を行います。
  5. 心理学基礎領域科目で得られた知識や理論、技能をもとに、基本的な科目から応用・発展的な科目まで幅広い領域の授業を通して、さらに知識を深める教育を行います。自身の専門領域にかかわる問題意識を深めるとともに、知識の体系をなす先行研究の方法・手続、成果にいたるプロセス、方法論を意識した教育を行います。
  6. 臨床心理学領域(大学における公認心理師となるために必要な科目含む)では、不適応行動、問題行動および病理等の理解とその解決ならびに諸能力の発揮等に関する科学的な理解を促進するために、「臨床心理学概論」のほか「福祉心理学」、「精神疾患とその治療」などの発展的な科目の授業において、実践領域の理解を深める教育を行います。同時に、知識の体系をなす先行研究の方法・手続、成果にいたるプロセス、方法論を意識した教育を行います。
  7. 臨床心理学領域(大学における公認心理師となるために必要な科目含む)では、不適応行動、問題行動および病理等の理解とその解決ならびに諸能力の発揮ができるよう「心理学的支援法」「心理実習」などの発展的な科目の授業において、実践的な内容を取り入れた教育を行います。
  8. 卒業研究のうち「ゼミナールⅠ・Ⅱ」では、専門領域の知識および卒業研究の基礎的技能を深めるために、ディスカッションやグループワークを取り入れた授業を行います。また「卒業論文Ⅰ・Ⅱ」では、学びの集大成として、それまでに得た知識を実践的に活かせる力を身につけるために、研究テーマを自身で設定し、問題解決および実践を意識した教育を行います。
教育学科
【初等教育コース】
1.編成方針
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)で掲げた人材養成の目的を達成するために、教育活動を担うにあたり必要となる基本的資質・素養、および高度専門職としての教育者に求められる力量の修得に向け、また幼稚園教諭一種免許状および小学校教諭一種免許状の取得要件を満たすためのカリキュラムを体系的に編成します。
2.実施方針
  1. 学部共通科目では、大学で学ぶための基本的知識と態度、技能を身につけるための教育を行います。
  2. 学科共通科目等では、社会におけるさまざまな教育活動の担い手となることを見据え、「教育者への道Ⅰ・Ⅱ」「教育調査法実習」等の授業を通して、思考力や表現力を高める教育を行います。
  3. 教育の基礎的理解に関する科目では、教育の基礎的な理解を身につけるとともに、幼児・児童への働きかけに必要な知識や技能を身につけるために、「教育学概論(初等)」「教職入門(初等)」等の授業を通して、アクティブ・ラーニングを取り入れた教育を行います。
  4. 道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目等では、道徳教育・教育相談等に必要な知識や技能を身につけるために、「総合的な学習の時間の指導法(初等)」「生徒指導・教育相談(初等)」等の授業を通して、多面的多角的な考察を取り入れた教育を行います。
  5. 領域に関する専門的事項、教科に関する専門的事項では、各領域・教科の専門的な内容を学び、専門的な知識を身につけるために、「幼児とことば」「国語」等の授業を通して、問題解決・探求型の教育を行います。
  6. 保育内容の指導法、各教科の指導法等では、各領域・教科の専門的な知識を基盤として各領域・教科ごとの教え方を学び、実践的指導力を身につけるために、「保育内容指導法(言葉)」「初等国語科教育法」等の授業において、ICTの活用や模擬保育・模擬授業に重点を置いた教育を行います。
  7. 教育実践に関する科目等では、実習園・実習校での教育実習を行うとともに、教員採用試験等に備えて教育に関する知識の定着を図るために、「幼稚園教育実習(事前事後指導を含む)」「小学校教育実習(事前事後指導を含む)」等の授業を通して、実際の教育現場で経験を積むことに重点を置いた教育を行います。
  8. 卒業研究のうち、「ゼミナールⅠ・Ⅱ」では、教育学の学びで身につけた資質・能力の有機的結合を深化させ、また「卒業論文Ⅰ・Ⅱ」では、4年間の学びの集大成として、自分の専門領域に関する理解を深め、教育をめぐる現代的課題に対応する力を身につけるためにゼミナールに所属しゼミナール形式による教育を行います。
【中等教育コース】
1.編成方針
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)で掲げた人材養成の目的を達成するために、教育活動を担うにあたり必要となる基本的資質・素養、および高度専門職としての教育者に求められる力量の修得に向け、また中学校教諭一種免許状(社会)および高等学校教諭一種免許状(地理歴史)の取得要件を満たすためのカリキュラムを体系的に編成します。
2.実施方針
  1. 学部共通科目では、大学で学ぶための基本的知識と態度、技能を身につけるための教育を行います。
  2. 学科共通科目等では、社会におけるさまざまな教育活動の担い手となることを見据え、「教育者への道Ⅰ・Ⅱ」「教育調査法実習」等の授業を通して、思考力や表現力を高める教育を行います。
  3. 教育の基礎的理解に関する科目では、教育の基礎的な理解を身につけるとともに、生徒への働きかけに必要な知識や技能を身につけるために、「教育学概論(中等)」「教職入門(中等)」等の授業を通して、アクティブ・ラーニングを取り入れた教育を行います。
  4. 道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目等では、道徳教育・教育相談等に必要な知識や技能を身につけるために、「総合的な学習の時間の指導法(中等)」「生徒指導・教育相談(中等)」等の授業を通して、多面的多角的な考察を取り入れた教育を行います。
  5. 教科に関する専門的事項では、社会科・地理歴史科の専門的な内容を学び、専門的な知識を身につけるために、「日本史Ⅰ・Ⅱ」「人文地理学Ⅰ・Ⅱ」等の授業を通して、問題解決・探求型の教育を行います。
  6. 社会科・地理歴史科の指導法等では、社会科・地理歴史科の専門的な知識を基盤として社会科・地理歴史科の教え方を学び、実践的指導力を身につけるために、「社会科・地歴科教育法Ⅰ・Ⅱ」等の授業において、ICTの活用や模擬授業に重点を置いた教育を行います。
  7. 教育実践に関する科目等では、実習校での教育実習を行うとともに、教員採用試験等に備えて教育に関する知識の定着を図るために、「中学校教育実習(事前事後指導を含む)」「高等学校教育実習(事前事後指導を含む)」等の授業を通して、実際の教育現場で経験を積むことに重点を置いた教育を行います。
  8. 卒業研究のうち、「ゼミナールⅠ・Ⅱ」では、教育学の学びで身につけた資質・能力の有機的結合を深化させ、また「卒業論文Ⅰ・Ⅱ」では、4年間の学びの集大成として、自分の専門領域に関する理解を深め、教育をめぐる現代的課題に対応する力を身につけるためにゼミナールに所属しゼミナール形式による教育を行います。
現代社会学科
1.編成方針
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)で掲げた人材養成の目的を達成するために、知識の修得という側面だけでなく、実証的な研究方法の修得や社会や地域との関わりを重視し、現代社会や社会福祉を総合的に捉えることのできる能力の涵養を目指したカリキュラムを体系的に編成します。
2.実施方針
  1. 学部共通科目では、大学で学ぶための基本的知識と態度、技能を身につけるための教育を行います。
  2. 学科に配置される社会学系の講義科目群では、様々な社会について歴史的、文化的な理解ができ、異文化や他者への想像力を伴った、21世紀に生きる人間に求められる相対的なものの見方を身につけるために、「社会学概論Ⅰ・Ⅱ」「社会学史」「社会人類学」等の授業を通して、幅広い社会学の教育を展開します。
  3. 学科に配置される社会学に関連する分野の講義科目では、現代社会の諸問題、社会現象について関連諸科学の知識を活かし、自分の専門領域に関する自己と社会の関りを明確にし、問題意識を見定めるために、「地理学特論A・B・C」「社会安全論」「社会保障」「児童・家庭福祉」等の授業を通して、自己の生きる社会について客観的理解を促す教育を行います。
  4. 社会学方法論の科目群では、現代社会を理解するための方法論として、現代社会の諸現象と変化を捉えるための情報を的確に収集し、それらを社会科学の視点で読み解く力を身につけるために、「社会調査法Ⅰ」「社会調査法演習」等の授業を通して、実証性を重視する基礎教育を段階的に展開します。
  5. 学科専門科目に配置する基礎・応用レベルの社会学系講義科目では、現代社会の諸問題への関心を深め、それらに取り組んでいく主体性、健全な批判精神、倫理観を身につけるために、「宗教社会学」「国際社会学」「環境社会学」「ジェンダーとセクシュアリティの社会学」等の授業を通して、専門領域に関する問題意識の深化を促す教育を行います。
  6. 学科専門科目に配置する応用・発展レベルの演習科目および実習科目では、習得した知識や理論を基に、現代社会の課題を多角的に見出し、その改善・解決の方策を考える力を身につけるために、「社会学応用演習」「スポーツ社会学演習」「ソーシャルワーク演習」「社会調査実習」や「ソーシャルワーク実習Ⅰ・Ⅱ」等の授業を通して、実践的な教育を行います。
  7. 卒業研究のうち「ゼミナールⅠ・Ⅱ」では、自分の専門領域について理解を深め、現代社会の課題を多角的に見出し得るために、共同作業を取り入れた教育を行います。また、4年間の学びの集大成である「卒業論文Ⅰ・Ⅱ」では、社会現象、現代社会の課題を多角的に見出すとともに、その課題の改善、解決の方策を考える力を身につけるために、集団討論を積極的に取り入れた教育を行います。
コミュニケーション学科
1.編成方針
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)で掲げた人材養成の目的を達成するために、情報社会、国際社会におけるコミュニケーションの過程をコミュニケーション学に基づいて分析し、そこから得られた知見を現実社会で活用できる人材を育成するためのカリキュラムを体系的に編成します。
2.実施方針
  1. 学部共通科目では、大学で学ぶための基本的知識と態度、技能を身につけるための教育を行います。
  2. 学科基本科目では、まずはコミュニケーション学の基礎的な内容を身につけるために1年次配当科目を置きます。さらにコミュニケーション学の多様な研究領域を紹介することで、3年生以降の研究分野を学生自らが考えるために2年次配当科目を置きます。これらの授業を通して、コミュニケーション学に関する体系的かつ広範な専門知識や研究方法を身につけるための教育を行います。
  3. コミュニケーション研究の基礎では、まずは学問としての対人関係やメディアに関わる基本的知識を身につけるための概論科目として1年次配当科目を置きます。さらに、より専門的な知識を身につけるための各論科目として2年次配当科目を置きます。最後に、学生自らが研究する方法を身につけるために3年次配当科目を置きます。これらの授業を通して、対人関係やメディアの観点からコミュニケーションの理解を深めるための教育を行います。
  4. 文化の表現と発信では、まずは情報発信の基本となるデザインに関する基礎的な知識と技術を身につけるために1年次配当科目を置きます。さらに高度な情報発信が行えるような専門的な知識と技術を身につけるために2年次配当科目を置きます。最後に今まで学んだ知識と技術を用いたコンテンツを作成し、学生自らが情報発信を行うために3年次配当科目を置きます。これらの科目を通して、メディアを介した文化交流を実現するための情報発信に重点を置いた教育を行います。
  5. 文化交流と言語コミュニケーションでは、まずは言葉による円滑なコミュニケーション技能や異文化理解に必要な知識や技能を身につけるために1年次配当科目を置きます。さらに国際感覚と日本語教育に関わる知識と技術を身につけるために2年次配当科目を置きます。最後に幅広い教養や日本語教師になるために必要な知識と技術を身につけるために3年次配当科目を置きます。これらの科目を通して、文化交流を実践するための言語運用能力の強化に重点を置いた教育を行います。
  6. 英語と英語教育では、まずは英語圏での文化や歴史に関する知識を学ぶために1年次配当科目を置きます。さらに言語としての英語や実践的な英語コミュニケーション能力を養成するために2年次配当科目を置きます。これらの科目を通して、実践的な英語コミュニケーション能力の養成に重点を置いた教育を行います。
  7. 卒業研究では、コミュニケーションを様々な視点から研究できるように、専門性の異なる教員のもとで少人数形式を取り入れた教育を行います。(1)から(6)で挙げた教育の内容をさらに専門的にした「ゼミナールⅠ・Ⅱ」、そして「卒業論文Ⅰ・Ⅱ」では4年間の学修成果を論文または作品としてまとめるための教育を行います。
健康栄養学科
1.編成方針
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)で掲げた人材養成の目的を達成するために、疾病にも関係する栄養ケア・マネジメントのプロフェッショナリズム教育の立場から、職場における個々の対象者、あるいは協働作業者に接するため、教養・専門知識は勿論、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力を身につけるためのカリキュラムを編成します。
2.実施方針
  1. 学部共通科目では、大学で学ぶための基本的知識と態度、技能を身につけるための教育を行います。
  2. 学部共通科目および学科基本科目では、栄養学修得の基礎となる知識を確実に身につけるために、1年次に生物系科目、化学系科目および生化学を必須とし、これらの授業を通して、栄養学の基盤的な知識となる生物・化学の理解に重点を置いた教育を行います。
  3. 学科基本科目および学科専攻科目のうち、人体の健康と病気の関係を学ぶために、「解剖生理学」「臨床医学Ⅰ・Ⅱ」「病理学」「基礎栄養学Ⅰ・Ⅱ」などの科目の授業を通して、健常時および疾病時の状態の理解に重点を置いた教育を行います。
  4. 学科基本科目のうち、社会・環境と健康、食べ物と健康では、健康・生命の管理の基礎となる栄養と食物の多面性の理解に重点を置いた教育を行います。
  5. 学科専攻科目に配置する講義科目では、管理栄養士の仕事内容や対象者との接し方を理解するために、「臨床栄養学Ⅰ~Ⅲ」および「公衆栄養学Ⅰ・Ⅱ」などの科目の授業において、病院・福祉施設・保健所などの現職の管理栄養士を招き、人々の健康増進・疾病予防へ貢献するための意識づくりの機会を積極的に取り入れた教育を行います。
  6. 学科専攻科目に配置する実験実習科目および演習科目では、協調性、コミュニケーション能力を身につけるために、各分野の授業ならびに「臨床栄養臨地実習」「公衆栄養臨地実習」および「給食経営管理臨地実習」における学外施設での学修において、協働作業を積極的に取り入れた教育を行います。
  7. 学科専攻科目のうち「総合演習Ⅱ」、「管理栄養士演習Ⅰ・Ⅱ」などの科目では、管理栄養士国家試験に備えて、これらの科目の授業を通して、栄養ケア・マネジメントに関する専門知識の統合および実践力の定着を図ることに重点を置いた教育を行います。
  8. 卒業研究のうち「ゼミナールⅠ・Ⅱ」「卒業研究Ⅰ・Ⅱ」では、プレゼンテーション能力を身につけるために、 学会形式での公開発表会を取り入れた教育を行います。

総合政策学部

本学部のディプロマ・ポリシーに明示した学修成果を実現するために、以下のような内容、方法、評価方法での教育課程を編成します。
1.教育内容
  1. 基礎的、総合的知識の修得のため、学部共通科目として、教養科目、語学科目、全学基本科目を配置する。
  2. 修得した知識を社会で活用できる能力を身につけるため、学部共通科目として、キャリア教育科目、特別企画科目、学部基本科目を配置する。
  3. 経営、経済、法律、行政、政治、地域、観光に関連する、専門的知識を修得するため、各学科に学科専攻科目を編成する。
  4. 学部共通科目・学科専攻科目を通じて修得した基本的・専門的知識を基に、実践的な力を身につけるための少人数教育であるゼミナールと卒業論文を必修とする。

2.教育方法
  1. 主体的・自律的な学修を促進するために、学科専攻科目ではPBLやグループディスカッションなどのアクティブ・ラーニングを取り入れる。
  2. 協働のためのグループスキルを学修するため、少人数でのグループ学修を低年次から実施する。
  3. ICTの活用能力を育成するため、eラーニングシステムなどを学修に積極的に利用する。

3.評価方法
ディプロマ・ポリシーに明示した学修成果の評価として、以下を用いる。
  1. 形成的評価として、学修調査やカリキュラムルーブリックを活用して評価する。
  2. 4年間の総括的な学修成果について、卒業研究の成果、各種資格試験の結果などを用いて評価する。
経営学科
1.編成方針
ディプロマ・ポリシーで明示した学修成果を実現するため、教育研究上の目的に沿ったカリキュラムを編成します。全体の構造としては、社会科学一般の学問を基礎としながら、経営・マネジメント分野、商業・マーケティング分野、財務・会計分野の3つの専門分野の学科専攻科目を編成します。
2.実施方針
  1. 1年次では、経営学の基礎的知識を身につけるために、講義と演習の授業を通して、知識・理解に重点を置いた教育を行います。
  2. 2年次では、専門分野の実践的能力を身につけるために、講義と演習とグループ学習の授業を通して、思考・判断に重点を置いた教育を行います。
  3. 3年次では、実社会で求められる専門分野の高度な実践的能力を身につけるために、講義と演習とグループ学習と少人数教育の授業を通して、態度に重点を置いた教育を行います。
  4. 4年次では、4年間の学びの集大成のために、少人数教育やフィールドワークの授業を通して、これまでに獲得した知識・思考・態度等を総合した課題解決の能力に重点を置いた教育を行います。
法律行政学科
1.編成方針
ディプロマ・ポリシーで明示した学修成果を実現するため、法律行政分野、社会安全分野の2つの専門分野で学科専攻科目を編成します。また、関連科目には、防災、リスクマネジメントに関する科目を配置します。
2.実施方針
  1. 学部共通科目では、大学で学ぶための基本的な技能と知識を身につけるための教育を行います。
  2. 学科専攻科目のうち学科基本科目では、法学・公法・私法・刑事法の原論および政治学・行政学・地方自治論の基礎的科目の授業を通じて、法律および行政の学びの考え方と方法を身につけるための教育を行います。また、議論・意見交換のグループスキルを学修するため「基礎ゼミナール」によりグループ学習を実施します。
  3. 学科専攻科目のうち法律行政分野では、基本法律科目の応用科目と社会の実態に即して法学を体系的・発展的に学修する科目の授業を通じて、社会の問題を解決するための論理的・合理的な考え方を身につけます。また、社会活動に直接実地に触れて学ぶ「法学演習Ⅰ~Ⅲ」によりプレゼン・コミュニケーションを身につけます。
  4. 学科専攻科目のうち社会安全分野では、基本法律科目を踏まえ、犯罪情勢や地域の防犯・防災活動など社会安全に関連する幅広い科目の授業を通じて、地域を守るための論理や取組の考え方を身につけます。また、社会安全政策に係る実務の現場に触れて学ぶ「社会安全政策演習Ⅰ~Ⅲ」により効果的な社会安全政策の実現に向け提言できるような能力を身につけます。
  5. 学科専門科目のうち関連科目では、経済学・哲学・倫理学等の広範な社会・人文科学により学際的な知識を学ぶとともに、防災、危機対応、災害救援等のリスクマネジメントの手法・能力を身につけます。
  6. 「ゼミナールⅠ・Ⅱ」では、学生それぞれの関心・問題領域に応じた専門知識を深めるとともに議論・意見交換の仕方を学ぶためグループワークやディスカッションを取り入れた授業を行います。また「卒業論文Ⅰ~Ⅲ」では、大学の学びの集大成として、政策提案のできる研究テーマを設定し、課題の検証、政策立案等の実践的な能力を身につけるための授業を行います。
総合政策学科
1.編成方針
ディプロマ・ポリシーで明示した学修成果を実現するため、政治・行政分野、経済・経営分野の2分野で編成した科目に加え、関連科目では、地方創生、観光に関する科目を配置します。
2.実施方針
  1. 学部共通科目では、大学で学ぶための基本的な技能と知識を身につけるための教育を行います。
  2. 学科専攻科目のうち学科基本科目では、政治学、経済学など社会科学の諸分野の原論および応用科目の授業を通じて、総合政策学の考え方と方法を身につけるための教育を行います。また協働のためのグループスキルを学修するため、「基礎ゼミナール」の授業で少人数でのグループ学習を実施します。
  3. 学科専攻科目のうち政治行政分野では、政治学や行政学を踏まえ、環境政策、情報政策など個別政策の知識と技能を身につけることにより、主として公的な立場(パブリック・セクター)における実践的な課題解決能力を養成する教育を行います。また「総合政策演習(政治・行政)」の授業では、グループディスカッションやフィールドワークなどのアクティブ・ラーニングを取り入れます。
  4. 学科専攻科目のうち経済経営分野では、経済学や経営学を踏まえ、金融政策や財政政策など個別政策の知識と技能を身につけることにより、主として私的な立場(プライベート・セクター)における実践的な課題解決能力を養成する教育を行います。また「総合政策演習(経済・経営)」の授業では、グループディスカッションやフィールドワークなどのアクティブ・ラーニングを取り入れます。
  5. 学科専攻科目のうち地方創生関連科目は、市民やNPO・NGOなども含めた多様なアクターについての知識と技能を習得することにより、協働によるまちづくり、地方創生を実践する能力を身につけます。
  6. 学科専攻科目のうち観光関連科目は、観光やデジタルアーカイブなど地域資源の利活用を重視した分野の知識と技能を発展させることにより、地域発展のための能力を養成します。「観光ビジネス実務演習」の授業では、グループディスカッションなどのアクティブ・ラーニングを取り入れます。
  7. 「ゼミナールⅠ・Ⅱ」では、学生それぞれの問題関心に応じた専門領域の知識を深めるため、グループワークやディスカッションを取り入れます。また「卒業論文Ⅰ~Ⅲ」では、学びの集大成として、研究テーマを自分で設定し、それまでに得た知識を実践的に活かせる力を身につけるための演習を行います。

看護学部

本学部のディプロマ・ポリシーに基づき掲げられたコンピテンシーを修得するために、以下のような内容、方法、評価方法での教育課程を編成します。
1.教育内容
  1. 1、2年次には、学部共通科目(教養科目、語学科目、全学基本科目、キャリア教養科目、特別企画科目)の履修により、「多様な価値観を理解する力」「グローバルな視点から思考する力」「学修を継続する力」「進歩するテクノロジーを積極的に活用する力」の基礎を育成する。
  2. 学科基礎科目においては、<人間の身体と生命科学><人間のこころと行動科学><人間の社会と環境科学>の3分野の履修を通して、人間の身体とこころの健康に関する知識と、地域で生活する人々の健康を支える仕組みについて学び、「根拠に基づいた実践力」の育成につなげる。
  3. 学科専門科目では、<看護の基盤><生涯発達と看護><コミュニティと看護>の分野ごとに講義、演習、実習を履修することで、「人と家族中心にケアする力」「チームで協働する力」「根拠に基づいた実践力」「内省する力」を育成する。また、4年次における<看護の統合と発展>の科目群の履修により、「問題解決し、現状を改善する力」を育成し、各コンピテンシーの深化を促進する。

2.教育方法
  1. 主体的・自律的な学修を促進するために、学科専門科目ではPBLやグループディスカッションなどのアクティブ・ラーニングを取り入れる。
  2. 協働のためのグループスキルを学修するため、少人数でのグループ学修を低年次から実施する。
  3. ICTの活用能力を育成するため、電子教科書やタブレット端末、eラーニングシステムなどを学修に積極的に利用する。

3.評価方法
ディプロマ・ポリシーに基づき掲げられたコンピテンシーの評価として、以下を用いる。
  1. 形成的評価として、学修調査やカリキュラムルーブリックを活用して評価する。
  2. 4年間の総括的な学修成果について、OSCE、国家試験結果を用いて評価する。
看護学科
1.編成方針
看護学科の学位授与方針を達成するために、以下のように、学部共通科目、学科基礎科目、学科専門科目を編成します。学部共通科目は、教養科目、語学科目、全学基本科目、キャリア教育科目、特別企画科目から構成され、広範な視野やグローバルな視点を身につけるための教育、初年次教育、キャリア教育等を展開する。学科基礎科目は、人間の身体と生命科学分野、人間の心と行動科学分野、人間の社会と環境科学分野から構成され、看護実践の基盤となる知識を身につけるための教育を展開する。学科専門科目は、看護の基盤、生涯発達と看護、コミュニティと看護、看護の統合と発展の科目群から構成され、その中で各看護領域の知識に基づく技能を習得するための教育を展開する。これらの教育を通して学位授与方針に基づき掲げられた9つの〈コンピテンシー〉の修得をめざす。
2. 実施方針
  1. ディプロマ・ポリシー1.【多様な価値観を認め、あらゆる人々を尊重する態度で倫理的に行動できる】を達成するために、学部共通科目では、教養科目を通して様々な学問分野の基礎を学び、人と人を取り巻く社会の多様性や価値体系を教育します。学科基礎科目では、人間のこころと行動科学分野の学修を通して、人の心理社会的発達や行動心理などを教育します。学科専門科目では、看護の基盤の学修を通して看護学の概論や倫理について、また生涯発達と看護の学修を通して、各分野の看護学の基礎を教育します。さらに、コミュニティと看護の学修を通して、異文化を含めた地域における価値観について教育します。これらの教育を通して、コンピテンシー〈人と家族を中心にケアする力〉、〈多様な価値観を理解する力〉を養います。
  2. ディプロマ・ポリシー2.【自己を見つめ、主体的・自律的に行動することができ、専門職業人として看護学の発展に寄与していく姿勢を備えている】を達成するために、学部共通科目では、全学基本科目の学修を通して、大学での学修の基本となる文章表現法やグループ討議の方法を教育します。キャリア教育科目の学修を通して、職業人としての主体的な姿勢や自律性について教育します。学科専門科目では、看護の基盤、生涯発達と看護、コミュニティと看護、看護の統合と発展の各科目群における臨地実習を通して、看護専門職としての考え方や態度を教育します。また、看護の基盤の学修では、自らが目指す看護職の理解や基本的なコミュニケーションを、看護の統合と発展の学修では、看護職業人の役割や責務について教育します。これらの教育を通して、コンピテンシー〈内省する力〉、〈学修を継続する力〉を養います。
  3. ディプロマ・ポリシー3.【看護職の専門性を理解し、多職種による協働を実践するための基礎的能力を身につけている】を達成するために、学科基礎科目では、人間のこころと行動科学分野では、医療現場での問題解決のための多職種との協働について、グループ学修を通して、教育します。学科専門科目では、看護の基盤の学修を通して、看護組織のマネジメントや協働を教育します。また生涯発達と看護、コミュニティと看護の学修では、臨地実習を通して、多職種協働の実際を教育します。さらに、看護の統合と発展の学修を通して、地域での他職種間マネジメントと協働について教育します。これらの教育を通して、コンピテンシー〈チームで協働する力〉を養います。
  4. ディプロマ・ポリシー4.【看護を必要とする個人・家族・地域の諸課題に気づき、最善の看護をめざして根拠にもとづいた実践ができる】を達成するために、学科基礎科目では、人間の身体と生命科学分野の学修を通して、看護実践の基盤となる人体構造や病態などの医学知識を、また人間の社会と環境科学分野の学修を通して、公衆衛生や保健福祉行政について教育します。また、看護の基盤の学修を通して、看護における情報の意味や評価法について教育します。生涯発達と看護の学修では、アクティブラーニングを取り入れ、様々な看護分野における対象の焦点化した情報収集と解釈について教育します。さらに看護の統合と発展に関する学修を通して、看護学のさらなる発展や質改善への取り組み方法を教育します。学科専門科目では、看護の基盤、生涯発達と看護、コミュニティと看護、看護の統合と発展の各科目群において、特有の臨床判断や看護技術の学修および臨地実習を通して、実践力を教育します。これらの教育を通して、コンピテンシー〈問題解決し現状を改善する力〉、〈根拠に基づいた実践力〉を養います。
  5. ディプロマ・ポリシー5.【複雑化する社会での健康課題に対応するために、グローバルな視野をもち、進歩するICTを積極的に活用できる】を達成するために、学部共通科目では、語学科目の学修を通して、他国の文化や考え方を、全学基本科目の学修を通して、ICTの活用法を教育します。学科専門科目では、看護の基盤、生涯発達と看護、看護の統合と発展の各科目群において、電子教科書やタブレット、e-learningシステムを用いて、情報検索やプレゼンテーションスキルを教育します。看護の統合と発展の学修において、地域での研修を通してグローカルな視点を、海外研修を通してグローバルな視点を教育します。これらの教育を通して、コンピテンシー〈グローバルな視点から施行する力〉、〈進歩するテクノロジーを積極的に活用する力〉を養います。

常磐短期大学

本学の建学の精神及び学則に示された教育理念・教育の目的等に基づき、学科授業科目による教育課程を編成し、実施します。
  1. 短期大学士として求められるキャリア教養学科と幼児教育保育学科共通の教養科目を含む学科授業科目。
  2. 学理に基づく高度な知識と実践的技能とを習得できる学習プロセス。
  3. 豊かな人間性を涵養し、環境に順応できる人材を育成するための適切な教育方法。

キャリア教養学科

キャリア教養学科では、本学の建学の精神、教育理念、教育研究上の目的等に基づき、卒業の認定に関する方針(卒業認定・学位授与の方針、ディプロマ・ポリシー)に掲げる能力(学修成果)を学生が身につけるため、以下に示すとおり教育課程を編成し、実施します。
1. 教育課程の編成と特色等
  1. 教育内容(編成方針)
    マナーなどの修養的教養や異文化理解を含むコミュニケーションスキル、基礎的ICT能力、幅広い知識及び自己内省からなる教養が身につくように教育課程を編成する。
    ①「教養ある職業人」として、社会環境に対応できる実践力、応用力を養うための科目群を配置する。
    ② 短期大学士として必要な知識・技能、汎用的な能力、態度・志向性を養うため、授業科目区分の科目群は、順序性・系統性を持たせて配置する。
    ③ 全国大学実務教育協会認定資格(上級秘書士・上級秘書士(国際秘書)・上級秘書士(メディカル秘書)・上級ビジネス実務士・プレゼンテーション実務士)を取得するための科目群を配置する。

  2. 教育方法(実施方針)
    本学での学修を通して実践力のある「教養ある職業人」を育成するため、段階的な教育方法を実施する。
    【1年次】
    ①「キャリア形成科目」「キャリア教養コース科目」「ビジネス経営コース科目」を中心に、幅広い知識とビジネスマナーを身につけながら職業観を養う。
    ②進路志望によってコースを選択し、専門的知識を身につける。
    【2年次】
    ①1年次に学んだ内容を発展させて、実践力・応用力を高めていく。
    ②2年間の学びの総決算として、「課題研究」において、各自のテーマを深めながら、論文または作品にまとめていく。
2. 授業科目の構成
「教養ある職業人」として求められる専門職業能力(実務能力)、コミュニケーションスキル、情報能力を身につけるために、次の授業区分により、実践的・多面的に教育課程を構成する。
  1. 「基礎科目群」
    現代社会を多面的に把握し、主体的に生きる知恵としての教養を学ぶための「基礎科目」と、将来のキャリア形成に資する基礎能力を培うための「キャリア形成科目」で構成する。

  2. 「専門科目群」
    キャリアにつながる知識と実務能力を身につけるための「キャリア教養コース科目」と、企業と社会の理解を深め、ビジネス実務能力を身につけるための「ビジネス経営コース科目」で構成する。

  3. 「展開科目群」
    1. の「キャリア形成科目」、2. の「キャリア教養コース科目」、「ビジネス経営コース科目」、それぞれの内容をさらに深めた科目で構成する。

  4. 「総合科目」
    2年間の学びの集大成として、学生が各自のテーマを深めながら、論文または作品にまとめる「課題研究」で構成する。

幼児教育保育学科

幼児教育保育学科では、本学の建学の精神、教育理念、教育研究上の目的等に基づき、卒業の認定に関する方針(卒業認定・学位授与の方針、ディプロマ・ポリシー)に掲げる能力(学修成果)を学生が身につけるため、以下に示すとおり教育課程を編成し、実施します。
1. 教育課程の編成と特色等
  1. 教育内容(編成方針)
    ①幼稚園教諭二種免許状および保育士資格の取得要件に対応可能な教育課程を編成する。
    ②短期大学士として必要な知識・技能、汎用的な能力、態度・志向性を養うため、授業科目区分の科目群は、順序性・系統性を持たせて配置する。
    ③幼児教育・保育に関する課題に対応できる実践力、応用力を身につけ、生涯にわたり自らの資質を向上させる態度を養うための科目群を配置する。

  2. 教育方法(実施方針)
    本学での学修を通して人間性豊かで実践力のある教育者・保育者を養成するため、段階的な教育方法を実施する。
    【1年次】
    ①講義・演習科目では、乳幼児を取り巻く社会環境や、乳幼児期の発達段階や特性等、幼児教育・保育に不可欠な知識を学ぶ。
    ②実技科目では、理論・知識の習得をもとに、指導のベースとなる技能を身につける。
    【2年次】
    ①1年次に学んだ内容からさらに踏み込んで、実践力、応用力を養う。
    ②実習科目では、乳幼児等と触れ合い、子どもの理解、具体的な援助法・指導法を実践的に修得する。
2. 授業科目の構成
乳幼児期の発達と教育についてよく理解をした上で、専門家としての質の高い保育者となっていくために、次の授業科目区分により、基礎・基本を踏まえ、実践的・多面的に教育課程を構成する。
  1. 「基礎科目群」
    「教養」と「基礎」に区分し、現代社会を多面的に把握し主体的に生きる知恵としての教養と、保育者に求められる基礎・基本とを、広い視点から学ぶ科目を構成する。

  2. 「専門科目群」
    「教育・保育の本質」「保育内容」「子どもの理解と支援」「保育技能」に区分し、乳幼児の発達の方向性を理解し、乳幼児期にふさわしい、一人一人に応じた適切な援助の方法を学ぶ科目を構成する。

  3. 「展開科目群」
    「教育・保育の本質」「保育内容」「子どもの理解と支援」「保育技能」「実習」に区分し、「専門科目群」の内容を応用・発展させ、実践的に学ぶ科目を構成する。

  4. 「総合科目」
    それまでに修得した理論と実践に基づき、より主体的で実践的・創造的な保育へ発展させる力を身につけるための科目を構成する。

常磐大学大学院

人間科学研究科 博士課程(後期)

人間や社会にまつわる諸科学を極めるために、生命科学、心理学、教育学、社会学、コミュニケーション学、被害者学、社会福祉学など、人間追究に欠かせない諸科学を集め、学際的、複眼的に人間をとらえることができるように以下の2つの領域でカリキュラムを編成しています。
  1. 第I領域 人間の発達と適応
    「人間に関わる真理」と「人間が関わる問題」を、これまでの生命科学、心理学、精神医学、教育学などの知見を関連させながら、科学的に究明できるような科目を配置しています。

  2. 第II領域 人間と社会・コミュニケーション
    人間の本質と、社会と個人の結合原理を理論的、実証的に考究する領域です。個人から集団・社会、そして国際社会に至る人間のコミュニケーション行動を理解するために、主として社会学と社会心理学、コミュニケーション学、組織科学、情報と社会、被害者学、地域振興と地域福祉学の視点から研究するための科目を配置しています。

人間科学研究科 修士課程

生命科学、心理学、教育学、社会学、コミュニケーション学、情報と社会、被害者学、地域振興学、地域福祉学といった周辺諸科学の英知を集め、複眼的に人間理解に努めることができるように以下の3つの領域でカリキュラムを編成しています。
  1. 第I領域 人間の発達と適応
    人間の行動の発達過程を生命科学の手法を用いて解明し、心の発達と行動や熟達を心理学的に分析し、また、学習による人格形成の教育学的研究を行うための科目を配置しています。

  2. 第II領域 人間と社会・コミュニケーション
    社会における人間を理解するため、人間と社会、人間の集団と組織、コミュニケーションの問題を、主として、社会学、社会心理学、組織科学、被害者学、地域振興学、地域福祉学、コミュニケーション学の視点から学べる科目を配置しています。

  3. 第III領域 臨床心理学
    社会の中で生きる個としての人間が抱えるさまざまな心の問題に対して、研究に基づく心理臨床を実践できる臨床心理士を養成するため、臨床心理士資格取得に必要な臨床心理学とそれに関連する科目を編成しています。なお、この領域は、日本臨床心理士資格認定協会から第一種指定大学院の認定を受けています。

看護学研究科 修士課程

本研究科の教育課程は、「共通科目」「専門支持科目」「専門科目」の科目群から編成し、全ての学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)達成を目指して体系的な学修ができるように、履修順序は、原則として、1年次に学修の基盤となる「共通科目」と「専門支持科目」を、1年次後半から2年次は専門性を高める「専門科目」を配置する。

学修成果の評価は、講義・演習科目、実習科目別に予めシラバスに明示した評価方法と評価基準に従って厳正に評価する。また、修了時には「研究」科目に対して別途定められた審査の手続きや論文審査基準に則った論文審査を行う。同時に最終試験も実施し、合否判定を行う。

これらの前提に立って学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)で掲げた人材養成の目的を果たすために、本研究科の教育課程編成方針(カリキュラム・ポリシー)を以下のように定める。

  1. 「看護理論と関連科学」及び領域別特論4科目などの講義をとおして、看護ケアを継続的に改善するために、看護学及びその周辺領域の科学、人文科学の知識を統合し、看護に活かす方法論を主にした学際的教育を行う。
  2. 質改善と安全上の課題に関する評価ツール及びパフォーマンス測定基準に関する基礎知識を学んだうえで、事例を用いた演習及び実践現場での実習をとおして質保証の原則を組織内で適用できる教育を行う。
  3. 講義・演習・実習をとおして、最新の科学技術や情報科学を積極的に活用し、看護ケアや看護介入をより効率的にするための教育を行う。
  4. 領域を超えた学生同士のディスカッションを取り入れた講義をとおして、エビデンスに基づいた実践に関する基礎知識と方法論を学ぶとともに政策策定プロセスを用いた政策や方針の改善・提案ができる教育を行う。
  5. リーダーとしての役割、協働の重要性に関する基礎知識や方法論を講義で学び、実習をとおして現場のさまざまな課題解決のためにリーダーシップ及び教育の原則を実践現場に適用できる教育を行う。
  6. 講義・演習・実習をとおして、臨床予防やヘルスプロモーションを目指す看護の提供において、文化、価値観、自律性を尊重しながら人と家族/市民中心の方略を提案し改善できる教育を行う。